About
PODについて
Mission
わたしたちはスポーツ × DXで
収益の多角化を支援するマーケティング専門集団です。
プロスポーツ運営企業様もしくはその周辺事業者の
収益の多角化をDXでお手伝いします。
Policy
複雑かつ正解が一つではないデジタルマーケティングにとって、
事業成果にコミットする最大のポイントはワンストップです。
「デジタルマーケティングに関わる全てをワンストップ」で
提供すべく、3つのポリシーを持ってサービスを提供しています。
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STRATEGY
成果を生むことにこだわって、マーケティング戦略を策定。
ストロボグループに蓄積されている知見を活かし、スポーツ業界で成果を出すための最速×最高確率な手段を選定して、戦略を立てることが可能。 -
EXECUTION
どれだけ優れた戦略も、実行しきれなければ価値はゼロ。
私たちは実行力にこだわります。スポーツビジネスにおいても、
実行スピードはもちろん、やり切る力・やり抜く力に自信を持っています。 -
PDCA
結果をだすことにこだわるなら、実行は一度きりにはなりません。蓄積された膨大な実績データを裏付けに、高速で仮説・実行・評価・改善を回し続け、期待を上回る新たなスポーツビジネスを創出します。
Background
PODは、東証一部上場企業を中心とした大手企業の
デジタル系新規事業の立ち上げ支援を実施しているストロボグループの一員です。
ストロボグループでは、デジタルマーケティングに関わるすべてをワンストップで提供。
事業の立ち上げだけでなく、事業が軌道に乗せるところまでを支援しています。
この中で、スポーツビジネスに特化した事業を展開しているのがPODとなります。
ストロボグループについて
https://www.strobo-inc.jpグループ内に各業界に特化した専門会社が複数あり、
デジタル系新規事業（DX事業）の立ち上げを支援。
国内随一のノウハウを保有。
スポーツベット領域で連携可能。
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Digital Transformation
デジタル系新規事業開発支援
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Digital Marketing
ワンストップ・デジタルマーケティング
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Media & Content Creation
メディア開発・コンテンツマーケティング
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Venture Investment
メディア・コンテンツ業界特化型投資育成
why do
なぜスポーツｘDXで新しい収益化を
目指す必要があるのか？
スポーツ産業の現状と未来について
「健康促進」を背景に市場拡大が
計画されている
国として、人々の健康増進に向けたスポーツ実施率の向上を背景に、スポーツ産業の拡大を計画。 2021年時点で5.5兆円規模だったスポーツ産業を2025年までに15兆円まで成長・拡大させる計画となっています。
国際市場はさらに広がる見込みがある
海外に目を向けると、2019年時点で約4580億 ドル（約50兆円）、
2030年時点では8260億ドル（約90兆円）まで成長すると予測されています。
今後も拡大成長が期待される分野であり、ビジネスチャンスが大きい分野とも言えます。
＜引用元＞
・文部科学省：2020年度 スポーツ国際展開基盤形成事業 調査研究
＜テーマ2＞スポーツ産業の国際展開に係る環境整備の在り方 事業報告書
・内閣府：第21回経済社会の活力WG 資料3スポーツ庁提出資料（スポーツの振興について）
スポーツ産業の拡大が
望まれています。
でも今のビジネススタイルのままでは
大幅な市場拡大は望めません。
そこで
では
「スポーツ×DX」を提案いたします。
Reason
スポーツ産業×DXが必要な理由
日本のスポーツ産業には大きなビジネスチャンスが期待できますが、
収益源がチケット販売に偏っている現状のビジネスモデルでは拡大が難しい状態です。
このため、新しい収益源を持つ必要性があり、国もその施策としてNFT、PPV、スポーツベットに着目し、
事業化を見据えた法的な整理も含め検討が進んでいます。
海外の事例：UFCの取り組み
世界最大の格闘技団体である「UFC」のケース。
デジタル技術を活用した
新しいビジネスの積極的な導入により、
企業価値が上がっていると考えられます。
スポーツ産業のDX化は
巨大な収益を
生むビジネスチャンスです。
スポーツビジネスに特化した
デジタル系新規事業開発支援の専門家集団である
にお任せください。
Service
PODのサービス
は、スポーツビジネスにおけるDX（デジタル系新規事業開発）を支援します。スポーツビジネスの新たな収益源になるような事業開発を実現いたします。
デジタルに軸をおいた新規事業を
のデジタルマーケティングで支援
がマーケティングで
支援するDXとは
スポーツビジネスの新たな
収益源になる
事業開発を実現
スポーツビジネス収益化に向けて
支援する3つの領域
PODは、スポーツビジネスの新しい収益源として、以下の３つの領域での事業立ち上げを支援いたします。
これらの領域で事業を成功させるために重要となるのがデジタルマーケティングとなります。
PODは、デジタルマーケティングに強いストロボグループの一員であり、各種業界での実績やノウハウを保有しています。これらのノウハウをスポーツビジネスに適用することで、最速×最高確率な手段を選定し戦略を立てることが可能です。
事業を立ち上げるだけでなく、軌道にのせるところまでサポートし、収益源の多角化を実現いたします。
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PPV（ペイパービュー：オンライン観戦チケット）
席数の上限がないため、高い収益を生む可能性がある領域。
1イベントで500億円以上の売上を記録した例も。
チケット販売におけるマーケティング支援などを実施します。 -
NFT
デジタル資産として注目されているNFTをグッズ販売に転用。
（例：トレーディングカード）
新たな収益源としての活用方法をご提案します。 -
スポーツベッティング
海外ではエンターテイメントとして定着している分野だが、
日本では未開拓の分野。法整備の進行に合わせて、
単なる収益源ではなくファン化施策の一つとして提案可能。
Case
事例紹介
海外の場合
海外ではPPV、NFT、スポーツベットの活用が進んでおり、
各種競技で大きな収益を生んでいます。
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PPV
WBC世界スーパーウェルター級
王座統一戦でPPVを導入
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NFT
NBA Top Shot
（NBA公認デジタルカードゲーム）
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スポーツベット
アメリカにおける
スポーツベッティング導入効果
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WBC世界スーパーウェルター級王座統一戦
2013年9月14日開催
ラスベガスの約100ヵ所の劇場で計2万6163人が有料視聴し、その売上が261万ドル(約2億6100万円)を超えたと報告されている。MGMグランドガーデン・アリーナのチケット売上も集計のたびに上方修正され、現在は2000万ドル(約20億円)超と伝えられる。
報酬は主役のメイウェザーに4150万ドル(約41億5000万円)が最低保障され、これにPPVなどの売上に応じた歩合報酬が加算される仕組みになっている。したがって総額で6000万ドル(約60億円)を超えることは確実視されている。
アルバレスも1200万ドル(約12億円)を手にすることになる。
出典
https://boxmob.jp/sp/news/index.html?nid=7687&n=2
国内の場合
国内の大きな動きとしては、
「スポーツエコシステム推進協議会」の設立があります。
スポーツエコシステム推進協議会は、設立11か月で会員企業数が100社を
超えており、デジタル技術を活用した新しい施策の推進が
進んでいくと見られています。
大手企業も数多く加入しており、デジタル化に向けた動きが大きく加速するものと
みられています。スポーツベットについても導入検討が進んでおり、
数年内の導入に向けて各社準備を整えている状態です。
活動の目的・ゴール
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デジタル技術の活用事例の調査
例）スポーツベッティング、NFTやスポーツトークンの活用など
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スポーツ振興や社会課題の解決に向けた
具体的な施策を立案・推進
＜出典＞
スポーツエコシステム推進協議会 プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000099313.html
大手企業が数多く加盟している
スポーツエコシステム推進協議会
今後のデジタル化の動きも
大きく加速する見込み
Why to do
スポーツビジネスｘDX に向けて
必要なこと
制度が整う前に準備をし、競合と差をつける
このためこの分野に着手できている企業が少ない状態であり、いち早くスタートすることで
市場にアドバンテージを持てる領域だと言えます。
このため、制度の準備が整う前に一歩を踏み出すことが重要になります。
また、NFTやベッティングといった新しい文化を取り入れることになるため、
事前に文化の醸成を進めておくことも、今後の市場拡大に向けての大切な取り組みになります。
PPV
NFT
スポーツ
ベット
利用者拡大に向けたマーケティング戦略の実行
DXを導入と同時に重要となるのが、利用者を増やすためのマーケティング施策です。
特にNFTやスポーツベットにおいては、それを導入しただけでは大きな効果は得られません。
それを利用する「ファンの熱」を醸成させなければ、利用者が増えず、市場は拡大しません。
PODは、デジタル系新規事業の立ち上げ支援を実施しているストロボグループの一員として、
市場拡大に向けたマーケティングのノウハウを多数保有しています。
わたしたちと共に、さらなる市場拡大と収益向上を実現させましょう。
国内でもすでに進められている
NFTを活用した新しい動きに後れを取らない
国内でもNFTを活用した「予想キャンペーン」を実施している例も出てきています。
試合結果の予想に応じてNFTを購入し、試合後に取引できるという仕組みを構築。
（既存のエンターテイメント業界と同じ仕組みを採用している）
先行して、現法律の枠組みの中でスポーツベット体験をすることで、
懐疑的だったサポーターの意識を変化させることが期待できます。
本来のスポーツベットとは異なる運用方式ですが、新しい文化を醸成させる上で効果の大きい施策と言えます。
制度が整う前に、どこよりも早く、
DX化を進めることが
大きく
ビジネスを加速させる
カギとなります。
PODはスポーツ産業のビジネスを
成功に導くために必要な
ノウハウを所持しています。
Company
会社概要
Management
大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップ（東証2部上場/当時）にて
取締役CSOとして、SEO・コンテンツマーケティングの事業開発に従事し、
株式会社ストロボを創業。医療・ヘルスケア、美容、モビリティ、小売D2C、
カジノIR（統合リゾート）、スポーツ等、市場規模の大きな産業別に専門特化した
新規事業開発支援を手掛け、6年でグループ6社に拡大。
東証一部上場企業、時価総額1兆円を超える大手のメディア事業を共同で手掛けるなど、
大手企業とのアライアンス・JV及びM&Aに強みを持つ。
Information
- 社名
- 株式会社POD
- 所在地
- 〒106-0045 東京都港区麻布十番1-8-11-3F
- 代表者
- 代表取締役社長 下山 哲平
- 設立
- 2018年5月
（MBOによりスポーツビジネス支援事業会社として2023年4月営業開始） - 資本金
- 1,500万円（資本準備金含む）
- 事業内容
- スポーツビジネスにおけるデジタル系新規事業のマーケティング支援
- スポーツベット導入・推進含む新領域ビジネス支援
- NFT導入・活用支援
- PPV導入・活用支援
- ファンマーケティング、SNS活用支援